SBI証券

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SBI証券

SBI証券の概要
 SBI証券は、コストに敏感な投資家向けの証券会社です。具体的には、(1)信託報酬の安いインデックスファンドの積極的な取り扱い(2)良質な投信保有ポイントサービス(3)ETF・海外ETFの取引手数料が安い―といった利点があります。

図:SBI証券の情報一覧他の証券会社と比較

信託報酬の安いインデックスファンドシリーズ取り扱い○(4種類)貸株サービス○(年率:0.1%*)
投信保有ポイントサービス○(年率:0.1% または 0.2%)外国株式
国内株式外貨MMF○(6通貨)
* TOPIX-ETF(証券コード:1306)を貸株した場合

図:信託報酬の安いインデックスファンドシリーズ取り扱い状況他の証券会社と比較

インデックスeSMTFunds-ieMAXIS

図:投信保有ポイントサービスの還元率(年率)他の証券会社と比較

投資信託資産残高取得ポイント(年率)現金交換時の目減り考慮**
1000万円未満0.1%0.085%
1000万円以上0.2%0.17%
** 計算式:取得ポイント(1年)×0.85

図:国内株式(ETF)の取引手数料他の証券会社と比較

スタンダードプラン アクティブプラン
1注文の約定代金 手数料 1日の約定代金
合計額
手数料
~10万円 150円 ~10万円 0円
~20万円 199円 ~20万円 206円
~50万円 293円 ~30万円 308円
~100万円 525円 ~50万円 463円
~150万円 628円 ~100万円 822円
~3,000万円 994円 以降100万円
増加毎に
432円
ずつ増加
3,000万円超 1,050円

図:貸株サービスの還元率(年率)他の証券会社と比較

TOPIX-ETF(銘柄コード:1306)を貸株した場合
0.1%

図:外国株式(海外ETF)の取引手数料他の証券会社と比較

購入手数料
約定代金の0.486%(最低:5.4米ドル、最大:21.6米ドル)

図:外貨MMFの取り扱い通貨と、為替手数料(1通貨あたり)他の証券会社と比較

米ドルMMFユーロMMFポンドMMF豪ドルMMF加ドルMMFNZドルMMFランドMMF
25銭80銭1円80銭1円50銭
※ -は、取り扱いがないことを示しています。

SBI証券の利点
 ここでは、概要で述べた利点を具体的に解説します。

1.信託報酬の安いインデックスファンドの積極的な取り扱い
 SBI証券では、信託報酬の安いインデックスファンドのほぼ全てを購入できます。また、新しく信託報酬の安いインデックスファンドが設定された場合、早い時期に取り扱い開始されることが多いです。
2.良質なポイントサービス
 投資信託を保有した場合の―取得ポイントは、投資信託資産残高の年率:0.1%(投資信託資産残高が1000万円以上の場合、倍の年率:0.2%)です。なお、ポイントの現金化は、SBIグループ会社のポイントサイト(SBIポイントのサイト)を通じて行います。この"ポイント現金化"の際に、ポイントは目減りします。目減りの程度は、以下です。(1)住信SBIネット銀行に振り込んでもらった場合、ポイントの85%の現金になります(15%目減り)。(2)他の銀行に振り込んでもらった場合、ポイントの80%の現金になり(20%目減り)、さらに手数料が165円かかります。
3.ETF・海外ETFの取引手数料が安い
 各手数料とも、ネット証券の中でも非常に安い手数料です。各手数料は、以下です。(1)ETFの取引手数料(=株式取引手数料)は、10万円まで0円です***。(2)海外ETFの取引手数料(=外国株式取引手数料)は、5.4米ドル~21.6米ドルです。
*** アクティブプランの場合

SBI証券の欠点
 ただ、SBI証券も、利点ばかりではありません。SBI証券には、銀行の自動引き落としを使った―積み立て投資に対応した銀行が、住信SBIネット銀行("SBIハイブリッド預金"使用)しかないという弱点があります。そのため、自動積み立てをしたい場合、あらかじめ住信SBIネット銀行に"振り込み"、または"入金"をしなければならないため少し面倒です。やはり、給料が振り込まれる銀行などを、引き落とし口座に設定できた方がいいでしょう。この点は、改善を望みたいところです。

    ※追記(2012/11/30)
    2012年10月31日に、SBI証券の"銀行の自動引き落としを使った―積み立て投資に対応した銀行"が大幅に増え、全国の都市銀行・地方銀行でも自動積み立てができるようになりました(住信SBIネット銀行でも引き続き積み立て可能です)。

実際にSBI証券を使った場合、具体的にどんなメリットがあるのか
 "SBI証券の積極的なインデックスファンド取り扱い"と、"良質な投信保有ポイントサービス"が組み合わされることによって、以下のメリットが得られます。信託報酬の安いインデックスファンドを買い、そのファンドの保有でもらえるポイントを現金化することで、さらに保有コストを下げることができます。どういうことか具体例でみてみましょう。以下は、日本株式インデックスeを買った場合の例です。

 日本株式インデックスeの―信託報酬は、年率:0.40%です。投資信託を保有した場合の―取得ポイントは、年率:0.1%(現金化すると0.085%)です****。したがって、日本株式インデックスeを1年間保有した場合の―保有コストを年率:0.315%(=0.40%-0.085%)に下げることができます。
**** 保有額が1000万円以上の場合、ポイントは倍になります(年率:0.2%(現金化すると0.17%))。

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>>http://teiiyone.com/blog/cat19/




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