投資信託ガイド ー初心者向けに徹底解説！

　｢貸株サービスは、保証が手厚い松井証券で行う｣で、貸株サービスを行う場合、保証が手厚い松井証券で行うと良いと解説しました。上記の記事の内容は、松井証券で貸株サービスを行うと、貸株サービスの弱点："保証が弱い"をカバーできるというものでした。

　ただ、松井証券の貸株サービスには、欠点があります。欠点は、何でしょうか？

　譲渡所得の計算を自分でしなければならないことです。譲渡所得の計算を自分でしなければならない理由は、松井証券で貸株サービスを行う場合、特定口座*が使えないからです。では、譲渡所得の計算は、どうやればいいのでしょうか？
* 特定口座とは、証券会社が譲渡所得を計算してくれる口座のこと。

※追記（2010/1/2）
2009/11/14に、松井証券の貸株サービスが改善され、特定口座で預かってもらっている株式でも、貸株できるようになりました。

　譲渡所得の計算は、まず、取引ごとに譲渡損益を計算します。そして、年間の譲渡損益を全て合計します。
　譲渡損益の計算式は、「売却代金－取得費－売却手数料（税込）」です。計算式からわかるように、譲渡損益の計算には、（１）売却代金（２）取得費（３）売却手数料（税込）の数値が必要です。以下では、簡単に取得できる数値：（１）売却代金（３）売却手数料（税込）と、取得に計算が必要な数値：（２）取得費の2つに分けて解説していきます。
　なお、解説の中にある譲渡損益の計算例は、次の条件で計算したものです。100万円で1株：1,000円の株を1,000株購入し、1株：1,200円で全株売った場合。売買手数料は、購入・売却とも1,050円（税込）とする。

●簡単に取得できる数値：（１）売却代金（３）売却手数料（税込）
●取得に計算が必要な数値：（２）取得費

簡単に取得できる数値：（１）売却代金（３）売却手数料（税込）

　譲渡損益の計算には、（１）売却代金（２）取得費（３）売却手数料（税込）の数値が必要だと解説しました。このうち、（１）・（３）は、"売却時"の取引報告書から簡単に取得できます。（１）は、取引報告書に書かれている数値を、そのまま使えば良いです。（３）は、"売却手数料"と、"売却手数料にかかる消費税"を合計して使います。

　ただ、取引報告書には、いくつか数字が書かれています。では、（１）・（３）は、具体的に、取引報告書のどこに書かれているのでしょうか？

　"売却時"の取引報告書内で、（１）・（３）が記載されている場所は、以下です。

図：売却時の取引報告書内で、計算式の数値が記載されている場所

取得に計算が必要な数値：（２）取得費

　計算式の数値のうち、（１）売却代金（３）売却手数料（税込）は、"売却時"の取引報告書の数値をそのまま使う、または、簡単な足し算で計算できると解説してきました。

　ただ、計算に必要な数値には、もう1つ残っています。それは、（２）取得費です。（２）取得費は、"購入時"と"売却時"の取引報告書の数値を元に、計算しなければなりません。では、取得費は、どうやって計算すればいいのでしょうか？

　取得費の計算手順は、以下です。

図：銘柄を一回だけ購入する場合の―取得単価計算例

同じ銘柄を複数回購入している場合の―取得費の計算は、少し複雑になります。詳しくは、こちら→同じ銘柄を複数回購入している場合の―取得費の計算方法

図：取得費の計算例

図：取得費の計算に使う―数値の記載場所

図：取得した数値を元に、譲渡損益を計算

この計算を取引ごとに行い、年間の譲渡損益を全て合計したものが、譲渡所得です。