「松井証券の貸株サービスは、譲渡所得の計算を自分でしなければならない」で、譲渡所得の計算方法を解説しました。これで、株式を1回だけ購入後、全ての株式を売却した場合の―譲渡損益の計算は、できるようになりました。
ただ、同記事の中で、「同じ銘柄を複数回購入している場合は、取得費の計算が少し複雑になる」と書きました。それは、同じ銘柄を2回以上購入した場合、各購入時の取得単価が、異なることが多いからです。例えば、1回目の取得単価が800円・2回目の取得単価が900円のような具合です。また、購入株数が、異なることもあるでしょう。では、このように、同じ銘柄を複数回購入し、取得単価・購入株数が異なる場合、取得費はどう計算すれば良いのでしょうか？
取得費は、（１）取得単価を計算して、（２）計算した取得単価に売却株数をかけて計算します。具体的な、同じ銘柄を複数回購入している場合の―取得費の計算方法は、以下です。
なお、解説の中にある計算例は、以下の条件で計算したものです。A株を（１）1株：800円で1,000株購入し、（２）後日、1株：900円で2,000株購入し、（３）さらに後日、1株：1,000円で3,000株購入し、5,000株売却した場合。売買手数料は、購入・売却とも1,050円（税込）とする。
- ●取得単価を計算する
●計算した取得単価に、売却株数をかける
取得単価を計算する
取得費は、（１）取得単価を計算して、（２）計算した取得単価に売却株数をかけて計算すると解説しました。
ここでは、（１）取得単価を計算する から、解説していきます。同じ銘柄を複数回購入し、取得単価・購入株数が異なる場合は、取得単価をどう計算したらいいのでしょうか？
取引ごとの購入にかかった―金額（＝取得単価×購入株数＋購入手数料）を全て合計し、その計算結果を購入した株数で割れば良いです。そして、計算結果は、1円未満を切り上げます。
図：同じ銘柄を複数回購入する際の、取得単価計算例
計算した取得単価に、売却株数をかける
同じ銘柄を複数回購入している場合の―取得単価の計算方法について解説してきました。これで、取得単価を計算できるようになりました。
最後に、計算した取得単価を使って、取得費を求めましょう。では、計算した取得単価を、どう使って取得費を求めればいいのでしょうか？
計算した取得単価に、売却株数をかけて計算します。
図：取得費の計算例
（備考）売却で、株が余った場合の取得単価は？
ここまでで、同じ銘柄を複数回購入している場合の―取得費の計算方法解説は終了しました。これで、購入回数が何回であっても、取得費が計算できます。
ただ、ひとつ疑問が残ります。計算例では、A社株が、1,000株残っています（購入した株数：合計6,000株－売却した株数：5,000株）。こういった場合、残った1,000株の取得単価はどう考えれば良いのでしょうか？
さきほど計算した取得単価で、取得したものと見なします。計算例では、934円です。
図：売却で、株が余った場合の取得単価
