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投資信託の取り崩しといえば、年金に追加するためにおこなうイメージが強いかもしれません。公的年金だけでは足りない分を補うイメージです。
ただ、年金に追加するために毎月数万円を取り崩そうとすると、投資信託の取り崩し開始までに貯めなくてはならないお金も大きくなります。貯めなければならないお金が大きすぎると感じる場合、年金への追加にこだわらず、使用目的を自由にきめるのもひとつの方法です。
- 投資信託の取り崩しと言えば、年金に追加するためにおこなうイメージが強い
- 年金に追加することにこだわると目標額が大金になる
- 使用目的を自由にきめて、投資計画をたてよう
投資信託の取り崩しと言えば、年金に追加するためにおこなうイメージが強い
投資信託の取り崩しは、定年までお金を積み立てて、定年後に取り崩していくイメージが強いかもしれません。たとえば、60歳までに4,000万円貯めて、毎月10万円ずつ取り崩すといった具合です。
このようなイメージは、公的年金だけではじゅうぶんでない、と考える方が多いからでしょうか。じゅうぶんでない年金を、自分で補強するわけです。
そのため、給与収入がなくなる老後にそなえて、積み立てておこうと考えるのでしょう。
年金に追加することにこだわると目標額が大金になる
年金に追加するために、毎月数万円取り崩せる額を用意しようとすると、大きな額が必要になります。たとえば、毎月10万円（年120万円）取り崩したい場合、投資信託の取り崩し開始までに、3,000万円が必要になります（期待リターン：4％で計算）。計算式は、「120万円÷4％＝3,000万円」です。
大きな額を用意するには、毎月の積立額もたくさん必要です。たとえば、3,000万円を用意するには、期待リターン：4％で30年運用する場合でも、月4.5万円の積み立てが必要になります。
毎月の積立額が高額になりすぎると、積立開始自体をあきらめてしまう可能性もあります。そこで、発想の転換をして、低めに目標を設定してみると良いのではないでしょうか。たとえば、年に1、2回の帰省や旅行の資金を、取り崩しで用意することを目標にしてもよいかもしれません。
使用目的を自由にきめて、投資計画をたてよう
投資信託の取り崩しは、年金に追加することにこだわらなくても構いません。取り崩しは、定年後でなくてもはじめられるのです。30歳から取り崩しを開始してもかまいませんし、40歳からでもかまいません。
また、年に1回の取り崩しでよければ、それほど大きな積立額は必要ありません。例えば、年に20万円の取り崩しでよければ、積立金は500万円でたります（期待リターン：4％で計算）。計算式は、「20万円÷4%＝500万円」です。
必要な額は人それぞれなので、老後のために必要な額を用意しなければならない、という考えにしばられる必要はありません。必要な額が少なくなれば、積み立てもおこないやすくなるでしょう。