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ETFのコスト削減効果は?

 ETFは、国内株式インデックスに連動するように運用しています。ETFは、国内株式インデックスファンドよりも、信託手数料が安い(約1/5)です。そのため、保有コストが安くなり、長期的にみると運用益に大きな差が生まれます。

 なお、ETFと国内株式インデックスファンドには、"TOPIXに連動するもの"と"日経平均株価に連動するもの"の2種類があります。ここでは、"TOPIXに連動するもの"について解説します*。
* TOPIXに連動するものを使う理由は、日経平均株価に連動するものよりも、分散投資効果が高い(投資銘柄数:1700程度)からです。ちなみに、"日経平均株価に連動するもの"の投資銘柄数は、200銘柄程度です。

 ただ、投資信託にかかる手数料は、信託手数料だけではありません。ETFには、他に"購入手数料"がかかります。一方、国内株式インデックスファンド:インデックスTSPには、購入手数料はかかりません。では、購入手数料も考慮した場合、ETFのコスト削減効果は、どの程度でしょうか?

 国内株式インデックスファンドをETFに変更すると、年間0.26978%(=0.40%-0.13022%)のコスト削減が可能です。なお、以下は、"100万円を投資する"という前提で計算しています。また、5年間投資するという前提で計算しているため、購入手数料を1/5で計算しています。それでは、各投資対象の年間コストを見ていきましょう。

 国内株式インデックスファンドの"日本株式インデックスe"の年間コストは、0.40%です。一方、ETFの"TOPIX連動型上場投資信託"の年間コストは、0.13022%です。

図:各投資対象の年間コスト

投資対象名購入手数料**信託手数料合計コスト
日本株式インデックスe0%(不要)0.40%0.40%
TOPIX連動型上場投資信託0.01022%(=511÷1,000,000÷5**)0.12%0.13022%
※ETFの購入手数料は、SBI証券のものを使用。
** 最後の"÷5"は、1年あたりにする計算です。



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