ETFは、国内株式インデックスに連動するように運用しています。ETFは、国内株式インデックスファンドよりも、信託手数料が安い（約1/5）です。そのため、保有コストが安くなり、長期的にみると運用益に大きな差が生まれます。
なお、ETFと国内株式インデックスファンドには、"TOPIXに連動するもの"と"日経平均株価に連動するもの"の2種類があります。ここでは、"TOPIXに連動するもの"について解説します*。
* TOPIXに連動するものを使う理由は、日経平均株価に連動するものよりも、分散投資効果が高い（投資銘柄数：1700程度）からです。ちなみに、"日経平均株価に連動するもの"の投資銘柄数は、200銘柄程度です。
ただ、投資信託にかかる手数料は、信託手数料だけではありません。ETFには、他に"購入手数料"がかかります。一方、国内株式インデックスファンド：インデックスTSPには、購入手数料はかかりません。では、購入手数料も考慮した場合、ETFのコスト削減効果は、どの程度でしょうか？
国内株式インデックスファンドをETFに変更すると、年間0.26978%（＝0.40%－0.13022%）のコスト削減が可能です。なお、以下は、"100万円を投資する"という前提で計算しています。また、5年間投資するという前提で計算しているため、購入手数料を1/5で計算しています。それでは、各投資対象の年間コストを見ていきましょう。
国内株式インデックスファンドの"日本株式インデックスｅ"の年間コストは、0.40%です。一方、ETFの"TOPIX連動型上場投資信託"の年間コストは、0.13022%です。
図：各投資対象の年間コスト
| 投資対象名 | 購入手数料** | 信託手数料 | 合計コスト |
| 日本株式インデックスｅ | 0%（不要） | 0.40% | 0.40% |
| TOPIX連動型上場投資信託 | 0.01022%（＝511÷1,000,000÷5**） | 0.12% | 0.13022% |
** 最後の"÷5"は、1年あたりにする計算です。
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