「必要な投信取り崩し額の計算方法」で"将来必要な取り崩し額(年額)"を解説しました。
ここでは、投資信託の具体的な取り崩し例として、6000万円用意した場合を考えます。"積立金:6000万円"という数字は、以下の計算条件から求めました。(1)将来必要な取り崩し額(年額):180万円(=(30万円:必要額-15万円:公的年金)×12ヶ月)(2)インフレ考慮後の期待リターン:3%(=4%:期待リターン-1%:インフレ率)(3)取り崩し開始時に必要な―積立額:6000万円(=(1)÷(2))。
この積立額:6000万円があれば、毎年180万円ずつ取り崩しが可能です。
ただ、取り崩し開始後も運用を続ける場合、取り崩さなかった積立金の―"評価額"は変動し続けます。なぜなら、取り崩さなかった―積立金は、投資信託に投資しているため、価格変動リスクがあるからです。では、積立金の評価額が変動した場合、取り崩し額はどうすればいいのでしょうか?
積立金の評価額に応じて、変動させるといいです。具体的には、取り崩し額(年額)を、"積立金の評価額"に"インフレ考慮後の期待リターン(年率)"をかけた額に変動させます。
図:積立金の評価額が変動した場合の―取り崩し額(年額)計算式
図:投資信託の取り崩し額(年額)の変動の具体例
投資信託自動取り崩しサービスがある証券会社のおすすめランキング
取り崩しの年率を設定すると、毎月取り崩し年率の12分の1の額を取り崩してくれます。
たとえば、全世界株式のリターン:4.5%(インフレ調整後)を設定すると、毎月0.375%(=4.5%÷12ヶ月)ずつ取り崩してくれます。
そのため、取り崩したい年率の、ぴったり1ヶ月分を毎月取り崩すことができます。
取り崩したお金は、毎月設定した額を、設定した銀行口座に振り込んでもらうように設定できます。
ですので、証券会社の都合で、振込先の銀行がしばられません。
現時点でもっともすぐれた取り崩しサービスを提供しており、いちばんおすすめです。
・公式ページ
資産額の0.1%以上0.1%刻みで、毎月の取り崩し率の設定ができます。
全世界株式のリターン:年4.5%(インフレ調整後)を毎月取り崩すなら、月0.3%(年3.6%)もしくは月0.4%(年4.8%)のいずれかで取り崩すと良いでしょう。
取り崩したお金は、毎月、全額を楽天銀行に自動で振り込んでもらうように設定することもできます。
・公式ページ
「毎月○%取り崩す」というようなパーセントでの取り崩しはできず、額を指定する(例:月5万円など)取り崩ししかできません。
銀行口座への自動振り込みはおこなっておらず、定期的に証券口座から、銀行口座に手動でお金を動かさなくてはなりません。
・公式ページ