「必要な投信取り崩し額の計算方法」で"将来必要な取り崩し額（年額）"を解説しました。
ここでは、投資信託の具体的な取り崩し例として、6000万円用意した場合を考えます。"積立金：6000万円"という数字は、以下の計算条件から求めました。（１）将来必要な取り崩し額（年額）：180万円（＝（30万円：必要額－15万円：公的年金）×12ヶ月）（２）インフレ考慮後の期待リターン：3％（＝4％：期待リターン－1％：インフレ率）（３）取り崩し開始時に必要な―積立額：6000万円（＝（１）÷（２））。
この積立額：6000万円があれば、毎年180万円ずつ取り崩しが可能です。
ただ、取り崩し開始後も運用を続ける場合、取り崩さなかった積立金の―"評価額"は変動し続けます。なぜなら、取り崩さなかった―積立金は、投資信託に投資しているため、価格変動リスクがあるからです。では、積立金の評価額が変動した場合、取り崩し額はどうすればいいのでしょうか？
積立金の評価額に応じて、変動させるといいです。具体的には、取り崩し額（年額）を、"積立金の評価額"に"インフレ考慮後の期待リターン（年率）"をかけた額に変動させます。
図：積立金の評価額が変動した場合の―取り崩し額（年額）計算式
図：投資信託の取り崩し額（年額）の変動の具体例
