株式は、大きな値上がりが期待できますが、大きく値下がりする可能性のある資産です。一方、債券は、大きな値上がりは期待できませんが、大きく値下がりする可能性の低い資産です。
投資信託の運用であなたが耐えられる以上の損失がでないように、株式と債券を組み合わせましょう。もっとも重要なのは、収益ではなく、損失をあなたが耐えられる割合におさえることです。
- 投資信託の損失を、自分が耐えられる額におさえる方法
- 自分が耐えられる損失を認識しないで投資すると必ず損をする
- もっとも重要なのは、収益ではなくリスク
投資信託の損失を、自分が耐えられる額におさえる方法
投資信託の損失をおさえるには、投資する資金に日本債券を組み入れるのが有効です。リスクの高い株式と、リスクの低い債券とを組み合わせることでリスクを下げるのです。
どの程度、日本債券を含めるかは、自分が耐えられる損失額と相談して決めましょう。日本債券を多く組み入れるほど、損失額はより多く下がっていきます。
ちなみに、日本債券を組み入れるのではなく、日本債券を組み入れる分を預貯金にする(=投資しない)という方法もあります。この場合、預貯金の収益(年:ほぼ0%)は、日本債券の収益(年:2%)よりも低いですから、資産から得られる収益は下がってしまいます。ただし、預貯金は1,000万円まで元本が保証されていますので、日本債券に投資するよりも安全性はとても高いです。
自分が耐えられる損失を認識しないで投資すると必ず損をする
例えば、10%の割合の損失しか耐えられない方が、20%の損失があり得るほどの株式を組み入れてしまったとしましょう。この方は、10%を超える損失がでているときに耐えられずに、投資資産をすべて売却し、資産運用を終了してしまうでしょう。そして、値段が元に戻ったときに「売らなければ良かった・・・」と後悔することになるのです。
このように、耐えられる割合以上の損失がでる投資をすれば、必ず損をします。上記の例だと、10%を超える損失がでれば必ず売却してしまうので、「10%の損が必ずでる」投資をおこなっていることになります。
投資信託は、必ず下がるときがあります。下がったときに自分が耐えられる割合の損失しかでないように、リスクを日本債券(または預貯金)で調整することが重要なのです。
もっとも重要なのは、収益ではなくリスク
将来必要なお金を作るためには、継続的に積み立てることが絶対に必要です。投資をせずに、何千万円も用意するには、月10万円以上の積み立てが必要なる場合も多いからです。月数万円の積み立てで目標額を達成するには、投資による高い収益率がどうしても必要になります。
積み立てを途中で止めてしまわないためにも、ご自分がどれくらいの割合の損失に耐えられるか?をまず考えてください。このステップを飛ばして投資を始めてしまうと、あまりの損失の大きさにびっくりして、投資資産をすべて売却してしまうことになるでしょう。
また、耐えられる損失以上の投資をすると、資産をすべて売却するとまで行かなくても、仕事が手につかなくなってしまう可能性があります。大きな損失がでている場合に、仕事中も株式の相場が、気になってしょうがなくなるのです。くれぐれも、自分が耐えられないリスクを負う投資をしないでください。
投資信託自動取り崩しサービスがある証券会社のおすすめランキング
取り崩しの年率を設定すると、毎月取り崩し年率の12分の1の額を取り崩してくれます。
たとえば、全世界株式のリターン:4.5%(インフレ調整後)を設定すると、毎月0.375%(=4.5%÷12ヶ月)ずつ取り崩してくれます。
そのため、取り崩したい年率の、ぴったり1ヶ月分を毎月取り崩すことができます。
取り崩したお金は、毎月設定した額を、設定した銀行口座に振り込んでもらうように設定できます。
ですので、証券会社の都合で、振込先の銀行がしばられません。
現時点でもっともすぐれた取り崩しサービスを提供しており、いちばんおすすめです。
・公式ページ
資産額の0.1%以上0.1%刻みで、毎月の取り崩し率の設定ができます。
全世界株式のリターン:年4.5%(インフレ調整後)を毎月取り崩すなら、月0.3%(年3.6%)もしくは月0.4%(年4.8%)のいずれかで取り崩すと良いでしょう。
取り崩したお金は、毎月、全額を楽天銀行に自動で振り込んでもらうように設定することもできます。
・公式ページ
「毎月○%取り崩す」というようなパーセントでの取り崩しはできず、額を指定する(例:月5万円など)取り崩ししかできません。
銀行口座への自動振り込みはおこなっておらず、定期的に証券口座から、銀行口座に手動でお金を動かさなくてはなりません。
・公式ページ